喪中はがきを出す範囲って結構困りますよね。
自分の身内に不幸があったということであれば分かりやすいものの、叔父さんとかおばさんとか、いとことか、妻の祖父とか、ちょっと離れたところになると微妙です。
今回はそんなお話です。
喪中はがきを出す身内はどこまでの範囲？
通常、喪中はがきを出す身内の範囲は一親等にあたる父母・子、配偶者、もしくは同居している二親等の祖父母・兄弟姉妹・孫にあたる場合と言われています。
妻の祖父が亡くなった場合は、同居してなければ年賀状を出しても社会通念上は許されます。妻の祖父と同居をしているケースの方が稀ですので喪中はがきを出す制約は少なくなります。
祖父母や義理の祖父母になると、どちらでも構わない範囲ですが、その葬儀のために会社を休んだり、人によってはお香典をもらったりしたのであれば喪中はがきを出すべきでしょう。
中には妻の父が亡くなった場合でも会社関係にあたる方には出す人もいます。会社内であれば人によって変えないように同じ方式で行ないます。
どちらもそのために会社を休んだり、香典をもらっていたり周知の事実となっている場合は、年賀状は出さず喪中はがきを出しても構わないでしょう。
対外的な仕事上のお付き合いの方や、あまり合わない友人関係には年賀状を出しても構いません。遠く離れている自分自身の友人や恩師、日頃あまり会わない関係の方には喪中はがきは必要なく年賀状を出しても差支えはないと言われています。
気にされるのであれば、喪中はがきで済ませるか、松の内が明けて寒中お見舞いを出すようにしましょう。
喪中ハガキをいつ出すかが問題だ。
喪中ハガキをいつ出すかということについて特別な決まりはありません。なぜなら年末ぎりぎりにお迎えが来る人もいますから時期を決められても無理なこともあるからです。
でも相手の方々は年賀状の用意をしていますので、できれば11月中に送るのがいいでしょう。12月の初めには届くようにしたいものです。
12月に入ってしまうと年賀状を準備しはじめ、宛先まで手書きしたりプリントしたりする人も少なくありません。
秋口までに亡くなったのであれば用意する時間は十分あるわけですから、自分が喪中はがきを出すという都合だけでなく相手の方々のこと慮るのがエチケットでありマナーでしょう。
まとめ
不幸はいつ起こるか分からないものですから、あらかじめ喪中はがきを用意しておくと言うのはしたくないものですね。
ですが、万が一のことがあった場合に喪中はがきを出すとなれば、それは１１月中ということになるのでしょう。
一般的には喪中はがきは「年賀欠礼」ということで、こちらからは新年のあいさつを遠慮します。という意味なので、喪中であっても相手から年賀状をもらうのは問題ないとしている人もいます。
ただ、すべての人がそうであるとは限らないので、喪中のはがきが来たら年賀状は出さないようにすべきですね。
また、年賀はがきを出してしまった後に喪中のはがきが来た場合は郵便局に言えば取り戻すことができる場合があるそうです。
そこまでするかどうかは別にしてそういう制度もありますよということで。
